日本をボイコットなど不可能・・・これだから日本企業は「恐ろしい」＝中国

　近年、家電やスマートフォン分野で中国企業は大きな発展を遂げたが、こうした発展は表面的なもので、見えないところではむしろ日本企業の発展の方が目覚ましいとも言えるようだ。中国メディアの網易はこのほど、「日本の基礎産業における強さは恐ろしい」と題する記事を掲載した。

　記事はまず、日本企業が実は「大きなシェア」を握っている分野として「半導体」を挙げた。日本企業は半導体製品においてはシェアを失ってしまったが、材料や生産設備では今なお圧倒的な強さを持っていると強調。製造に必要なシリコンウエハーは日本が約６割のシェアで、フォトレジストは約８割を占めると指摘。感光剤の塗布と現像を行う装置であるコータ・デベロッパは約９割、半導体洗浄装置は約７割、ＣＭＰ（平坦化）装置は約４割と、いずれも高いシェアを占めていると伝えた。チップを切断するダイシングソーに至っては「ほぼ１００％に近い」水準だという。

　続けて、これらがなければスマホもパソコンも電気自動車も製造できないので、「どの国も日本をボイコットなどできるはずがない」と指摘。半導体のみならず「炭素繊維」の分野でも日本は強いほか、中小企業ながら世界有数の技術力を持つ企業も複数あることなどを挙げ、「これが日本企業の深さであり、恐ろしさなのだ」と驚きを持って伝えている。

　さらに記事は、こうした基礎産業は「研究開発に取り組んだからといって、すぐに結果が出る分野ではない」ので、中国はほとんどの企業が研究開発に積極的ではないと指摘。中国企業は数年で利益を生む分野に力を入れる傾向が強いという。この点で日本企業は「長期的な展望」を持っており、炭素繊維の分野ではすでに１９７０年代には航空機への応用に目を付けていたと紹介した。その結果、当初は航空機への使用比率が低かったものの、現在では約５０％使用するようになり、多くのシェアを日本企業が占めていると指摘した。

　最後に記事は、半導体や炭素繊維は日本が発明したものではないとはいえ、その実用化という面で日本企業は貢献していると分析。「日本企業はいかにして社会貢献するかを考えるが、中国企業はいかにして利益を吸収するかを考えている。その結果が異なるのは自然なことだ」と結んだ。確かにこれが日本企業と中国企業の大きな違いと言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）


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